2021年のESG投資予測
新年を迎えてから早11日間。まだまだ新型コロナウイルス感染収束の兆しはない。 そんな中、2021年のESG投資の行方はどうなるか？今回は2021年のESG投資予測を4つにまとめた。 1. 脱炭素の加速 昨年、各国が次々に脱炭素化を目指す声明を発表したのことは記憶に新しい。ヨーロッパと中国に続いて、日本と韓国も国をあげた野心的なネットゼロ目標を立てている。バイデン次期大統領の就任後、アメリカも早速脱炭素化へ向けてアクセルを踏み出すだろう。 世界的な脱炭素化への動きにより価格の低迷が予測される原油とは対照的に ...
[ESG動画] 渋澤健氏が語る、ESG投資実践にあたってのアドバイス
今回のThinkESG特別インタビュー第二部の動画ではコモンズ投信取締役兼ESG最高責任者の渋澤健さんを迎え、「ESG投資実践にあたってのアドバイス」をテーマに、編集長の古野が対談します。 主なトピックはコモンズ投信として「投資リターンをどう考えるか」、「投信会社を選ぶ際に重要なこと」、「コモンズ投信が重視している投資判断基準や情報」など、より実践的な話題について対話します。 (インタビュー第一部の動画: 「渋沢栄一の玄孫に聞く社会を変えるESG投資とは？」はこちらから) -- 渋澤健氏が語る、ESG投 ...
渋沢栄一の玄孫と考える「社会を変えるESG投資」
今年のNHK大河ドラマ『青天を衝け』の主人公、「日本の資本主義の父」として新一万円札の顔に選ばれた渋沢栄一。今回のThinkESG特別インタビューでは、渋沢栄一の玄孫にあたり、コモンズ投信 取締役会長 兼 ESG最高責任者である渋澤健氏を迎え、「社会を変えるESG投資」をテーマに対談をした。 第一部：「見たい未来を創るための投資」 投資とは何か？ 渋澤：投資は「資金を投げる」と書くので、多くの日本人にとって大切なお金をどこかに投げてしまう、というイメージがあると思います。でも、英語で表現すると内側（in） ...
【編集長のESG投資日記②】2020年ESG投信で＋17.7％リターン獲得
2020年は、ESGを重視した投資信託のセレクションでどれくらい安定的かつ平均を上回る実績を残せるか、に挑戦してきました。コロナ禍において、市場は上半期の下落からワクチンの早期実用化への期待で大きく値上がりし、現在は高値に至りました。そして筆者が選択したESG投信の12月27日時点のトータルリターンは、TOPIX＊（年率5.8％）とNikkei225※（年率13.5％）を大きく上回ることが出来ています。 前回の投資日記（11月24日時点）ではトータルリターンは12％を超えたことをお伝えしましたが、先月の1 ...
コロナ禍で伸びた企業や業種の傾向とは？
コロナウイルスの流行に大きく左右された2020年。あと4日で新年を迎えるが、今年どのような企業が成長したのだろうか。東洋経済、日経のデータを解説。 東洋経済オンラインは約3700社以上の上場企業の直近本決算をベースにネットキャッシュを割り出し、「金持ち企業」として以下のようにランキングにした。 ここから先は「ThinkESG プレミアム」会員限定の コンテンツです。 4つの特典が受けられる「ThinkESG プレミアム会員（1ヶ月定期購読）」の詳細についてはこちらをご覧ください。 「ThinkESG プレ ...
「ThinkESGプレミアム会員 募集中!」
「ThinkESG プレミアム」とは、月額450円+税 でESGに関するより実践的な情報や最新ニュースへのアクセスを得られる有料会員プランです。プレミアム会員になると、①ESG Bi-ウィークリーDIGEST ②特別記事 ③動画 ④会員限定イベントの招待チケットの４つの特典を受け取ることができます。ぜひこの機会にプレミアム会員にお申し込みいただけたら幸いです。
編集長のESG投資日記①: 2020年に選んだESG投資信託のリターンは12％を超えた。
（2020年1月27日〜11月24日時点） 今年は、ESGを重視した投資信託のセレクションで、どれくらい安定的かつ平均を上回る実績を残せるか、実践してみようと思っていました。 1月27日に投資を開始し、11月24日時点で計6本の投資信託に投資した結果、トータルリターンは12％を超えるまでに至っています。 日本の株式市場の全銘柄を代表するTOPIX(東証株価指数)が年間＋4.2％の値上がりと考えると、かなり良い結果を残せることができたと思います。 さて、ESG投資の考え方からどのファンドを選択したのか、そし ...
脱炭素投資のトレンドとは？②自動車産業
米大統領選でパリ協定復帰の是非が争点の一つとなり、9月には世界最大のCO2排出国、中国でも習近平国家主席が「60年より前の排出量実質ゼロ」を目標として掲げた。 日本では、菅首相は環境問題を成長戦略と捉えており、「脱炭素を企業の新たな投資先にしたい」と自民党税制調査会長に協力を求めた。2050年までにCO2排出量実質ゼロ（ネット・ゼロ）の達成に向けて議論が深まっている。 ネット・ゼロに取り組む企業への「脱炭素投資」をする上で、どのような業界が注目されるのか。前回のブログで触れたように、運輸産業は産業部門に次 ...