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アマゾン、グーグル、マイクロソフトがAIやデータセンターの急激な電力需要に対応するため、信頼性の高い電力を迅速に確保・供給する取り組み「スピード・トゥ・パワー」*１には、2025年と2026年だけで合計約7,500億ドル(約123兆円)を投資している。その一方で、各社の温室効果ガス削減目標を覆す事態を招いている。
3社とも、2025年のサステナビリティーに関する最新報告で、温室効果ガス排出量が2桁の増加を記録しており、その主な要因は電力消費にある。電力消費に伴う報告排出量は、アマゾンとグーグルで3分の1以上、マイクロソフトで20％以上も急増した。
飽くなき電力需要
グーグルの電力消費量は2025年に37％急増し、4,360万メガワット時に達した。これは同社史上最大の単年度増加幅であり、ワシントン州の1年分の電力需要にほぼ相当する。
「AIの急速な進化によりエネルギー需要が増加する一方で、クリーンエネルギーへの移行は、新規エネルギープロジェクトの送電網への接続に長い遅れが生じていることや、送電網の分断、そして24時間体制で供給可能な信頼性の高いクリーン電力の不足といった、大きなボトルネックに直面している」と、グーグルは6月30日に発表した2025年の環境報告書で述べている。
2019年以降、グーグルの電力消費量は250％増加した。グリーンハウスガスプロトコルの炭素会計規則におけるスコープ2に該当する、拠点ごとの電力由来の排出量は、2024年から2025年にかけて37％増加した。
拠点ごとの排出量は、地域の電力市場平均を用いて算出される。市場ベースの排出量インベントリには、グリーン料金や再生可能エネルギー証書（REC）などの要素が含まれる。
マイクロソフトは、地域ベースのスコープ2排出量が21％増加したと報告した。同社の総電力消費量は24％増加し、3,700万メガワット時に達した。
アマゾンは、7月1日に公表した2025年の環境報告書において、総電力消費量を明らかにしなかった。同社はスコープ2排出量が34％増加したと報告したが、その情報が「地域別」（すなわち、地域ごとの電力市場平均に基づくもの）なのか、それとも「市場ベース」（グリーン料金や再生可能エネルギー証書などの要素を含むもの）なのかについては言及していない。
また、アマゾンはAmazon Web Services（AWS）に直接関連する排出量データを個別に開示しなかった。ただし、データセンターがコンピューティング機器の稼働に対して冷却に消費する電力を測定する「電力使用効率（PUE）」などの指標は公表している。この数値はゼロに近いほど良いとされる。
アマゾンのデータセンター群全体の平均PUEは1.14である。グーグルの比率は1.09、マイクロソフトは1.17だ。大手３社の主要環境エネルギーデータは以下の通りだ。
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