世界的なコンサルティング会社デロイトとタフツ大学が発表した新しい調査によると、世界の機関投資家の大多数が過去数年間にESG投資方針を導入している。投資家は、サステナビリティに関連するリスクを最小化することと、機会を活用することの両方を求めており、ESG方針を採用した主な要因として、規制上の要件、パフォーマンスの向上、人材確保などを挙げている。
デロイトとタフツ大学フレッチャー・スクールは、2023年1月から12月にかけて、北米、欧州、アジアを含む各地域のアセットオーナー、アセットマネージャー、投資顧問会社（CEO、CIO、戦略責任者、その他の上級投資幹部を含む）1,000人以上を対象に調査を実施し、サステナビリティと投資のリーダーへのインタビューも行った。
本調査では、環境・社会・ガバナンス（ESG）への配慮に関する投資方針を策定している投資家の割合が大幅に増加していることが明らかになった。その他の投資家のほぼ全員が、「緩やかに定義されたESG投資方針」を定めているか、サステナビリティに関する投資方針を策定する計画があると回答しており、方針の策定計画がないと回答した投資家はわずか1％だった。
サステナブル投資は米国で最も普及している
米国では反ESGキャンペーンが盛んに行われているが、調査によると、米国の機関投資家は世界の投資家よりもサステナブル投資方針を策定している割合が高く、米国のプロ投資家の83％がESG投資方針を策定していると回答し、5年前の27％から増加した。欧州の投資家は米国の投資家にやや遅れをとり、75％であった。
ESG統合の主な推進要因
本調査では、投資家が投資の意思決定プロセスにサステナビリティ要素を組み入れる主な要因の上位3つを挙げてもらったところ、規制上の要件（39％）、財務業績の改善（36％）、ステークホルダーからの影響や圧力（34％）が最も多く挙げられた。
興味深いことに、米国の投資家は、
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