ESG課題の成果が企業の長期的成長を促すという風潮が強まる中で、ESGの実績を役員報酬に反映させる日本企業数が増えている。
役員報酬へのESG基準導入は、各企業のエンゲージメントを見極める一つのポイントにもなる。日本経済新聞社によると、日経500種平均株価の構成企業のうち、2020年3月期の有価証券報告書において役員報酬の評価項目にESG関連を採用するのは1割弱の33社、東証1部で2%の38社だった。
では、ThinkESGの調べで各企業はどのようにESG基準を役員報酬に適用しているのかを見ていきたい。
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