shin83

再生可能エネルギーの世界的普及により、太陽光パネルの設置が急速に拡大している。一方、使えなくなったパネルの廃棄物の処理も問題となっている。また、太陽光パネルの製造に必要なレアアースメタル（希土類金属）の価格高騰やサプライチェーンの混乱による仕入れの遅れも目立っている。   そんな中、オーストラリアのディーキン大学最先端材料研究機構の研究者らは使用済みのソーラーパネルからシリコンを安全かつ効率的に回収し、1キロあたり410万円の価値を持つ新規のナノマテリアルに変換する技術のテストに成功し ...

カーボンオフセットとは、人間の活動によって排出される温室効果ガスを、他の場所での同ガス削減・吸収活動で埋め合わせるという考え方。多くの企業や自治体は自ら2050年までにカーボンニュートラルの実現を目指す中、カーボンオフセットの事業が世界的にも広まっている。 民間主導のカーボンオフセット市場は、1トン当たりの炭素排出量に相当する検証済み排出削減・吸収クレジットの取引を可能としており、今後数年間は、岐路に立たされるだろう。ブルームバーグNEF（BNEF）が1月末に公表した調査レポート「2023年長期カーボンオ ...

〜ネット・ゼロ達成に不可欠な6つのクリーン・エネルギー技術とサプライチェーン〜 IEAの新しい報告書によると、世界は新たなエネルギー産業革命、すなわちクリーンエネルギー技術製造の時代の幕開けを迎えており、主要な新市場と数百万の雇用を創出する一方で、新たなリスクも生じ、世界各国は新しいグローバルエネルギー経済における地位を確保するための産業戦略を再構築する必要に迫られている。 「エネルギー技術の展望2023（以下、本報告書）」は、IEAの主要なシリーズの最新版であり、将来のクリーンテクノロジー産業に関するグ ...

欧州での地上戦、景気後退の脅威、グローバリゼーションからの一部脱却などを背景に、スイスの山間の町ダボスで開催されていた世界経済フォーラムの年次総会が1月20日に閉幕した。 今年の「ダボス会議」は、政府、企業、市民社会から過去最多のリーダーが参加し、史上最大規模となった。ダボスでは、どのようなトピックスが話題となったのだろうか。コンサルティング大手のマッキンゼー・アンド・カンパニーは、議論の中から5つの重要なポイントを取り上げた。 グローバルな混乱は収束していない。企業は、明日に備えるために、今のうち、レジ ...

サステナビリティ専門の独立系メディア・調査会社であるコーポレート・ナイツは、グローバル企業6,720社の分析に基づき、世界で最も持続可能な企業ランキング「2023 Global 100」を発表した。 コーポレート・ナイツ社が毎年発表するこのランキングは、世界の大手上場企業のサステナビリティ・データを定量的に比較し、ランク付けしたものだ。 同社が毎年発表するこのランキングは、企業の事業や主要製品・サービスが環境や社会に与える影響を、中核的な事業活動と同様に重視する。 同ランキングは、売上高10億米ドル以上の ...

世界経済フォーラムの最新版「グローバル・リスク・レポート2023」では、今後10年間に世界が直面する最大のリスクが明らかにされている。 今後2年間は生活費危機が最大のリスクとされ、今後10年間は環境リスクが支配的となる。 グローバルなリスクと危機が相互に関連していることから、今後数年間は「多発性危機」の脅威が生じると指摘する。 コロナウイルスからヨーロッパでの戦争まで、今回の『グローバル・リスク・レポート』が説明するように、これらは「食糧とエネルギーにおける新たな一連の危機であり、数十年の進歩が解決を目指 ...

2022年はESG投資の観点からは不安定で不利益なできごとが多数起きた。一方で、コロナウイルスとエネルギー危機への対応に加え、さらに気候変動対策の強化や生物多様性の回復という中長期の課題解決がさらに重要とされる時代の中、ESG対応が優れている企業は外部環境の変化に対して引き続き柔軟に適応する能力（レジリエンス）が高いことを踏まえておけば、中長期的にパフォーマンスは市場平均を上回ることが期待できる。2023年も市場のボラティリティーが続くことは避けられないが、ThinkESGが注目する３つのESGテーマを紹 ...

ThinkESGの2022年の人気記事トップ５を発表！今年のESGキーワードは「人権」、「ESGウォッシュ」、「COP27」、「ネットゼロ」と「インフレ削減」でした。まだお読みになっていない方は、ぜひチェックしてください。  WBA：人権重視する大手企業格付けを発表 「ESGウォッシュ」に騙されないための4つのポイント COP27特集: 気候変動における「損失と損害」とは？ IEA：2050年ネットゼロ・シナリオを発表 米国「インフレ削減法」可決、史上最大 ...

カナダ・モントリオールで12月19日に閉幕した国連の生物多様性に関する会議(COP15)で、2030 年までに生物多様性の損失を阻止・回復するための新しい国際協定「昆明・モントリオール生物多様性国際枠組み(Global Biodiversity Framework - GBF)」が国連生物多様性条約の下で196カ国によって採択された。 GBFは、生物多様性の損失への対処、生態系の回復、先住民の権利の保護を目指している。2030年までに地球の30%と劣化した生態系の30%を保護下に置くなど、自然の ...

EUのプラスチックへの規制強化 EUのプラスチック規制強化を受け、一定比率の再生プラスチックを含む製品や生分解性プラスチックの製品が義務付けられる。さらにEU域内では循環的にプラスチックを利用するためのインフラが整備され、日本企業は日本の技術や製品が市場から締め出されることに危機感を覚えている。今、国際ルールを反映した新規の製品・技術開発が早急に必要とされている。 日本でプラスチック循環利用に向けた取り組み：CLOMA 国際的なプラスチック製品に対する規制強化を受け、国内ではCLOMA(クリーンオーシャン ...