shin83
2021年ベスト記事TOP9🏆
2021年もThink ESGをご愛読ありがとうございました。今年も世の中の価値観が様変わりした一年でしたが、皆様はいかがでしたでしょうか？さて、間もなく終わる2021年ですが、この１年でアップした数多くの記事のなかでいったいどの記事が1番読まれたのでしょうか？さっそく人気記事ランキングベスト9をご紹介していきます。 第１位 「ESGウォッシュ」に騙されないための4つのポイント 第２位 2020年SDGs企業ランキング発表 第３位 WBA人権重視する企業格付けを発表 第４位 日本企業11社がウイグル人権問 ...
2022年、ESG投資家のための6つの優先事項
2021年には、ESG投資の普及が大きく加速し、責任投資の哲学と実践が主流となり、成熟してきた。 しかし、持続可能で公正な未来を実現するために、まだ多くの優先事項が残る。 機関投資家に対してESGを重視した投資を長年促進してきた責任投資原則（PRI）のCEOを退任するフィオナ・レイノルズ氏は、2022年に向けて、責任ある投資家が優先すべき6つの重要な事項を指摘した。 1. 社会的課題、すなわち人権問題の重要性 数年前に比べ、COVID-19の大流行によって、社会問題がファイナンスのアジェンダに上り始めたこ ...
ESG スタートアップを支える「投資型クラファン」
ここ数年、「投資型クラファン」という言葉を耳にする機会が増えた。個人投資家がスタートアップ企業に投資できる「投資型クラファン」が広がり始めている。ESGを軸にするスタートアップ企業も増えている一方で、ESG投資家が参加するにはどんなプラットフォームがあるのか? そして投資先プロジェクトのリスクやリターンをどのように見極めるべきなのか? 今回のブログで4つの人気プラットフォームをレビューした。 1）投資型クラウドファンディングとは？ 新規・成長企業へのリスクマネーの円滑な供給に資することを目的として、非上場 ...
ESG経営と財務・投資パフォーマンス、正の相関関係
昨今、ESGを投資基準とした投資信託が増えてきている。しかし、ESGと財務パフォーマンスの関係性について決定的証拠がないという評論家は多数存在する。一方で、多くの分析では、企業のESGパフォーマンスと業務効率、株式パフォーマンス、資本コストの低下との間に正の相関関係があると結論付けている。 ESG経営と財務・投資パフォーマンスとの関係を明らかにするために、ニューヨーク大学スターン・センター・フォー・サステナブル・ビジネスとロックフェラー・アセット・マネジメントが共同で過去5年間で発表されたESGと財務パフ ...
ヘイトスピーチ問題でフェイスブックに17兆円の損害賠償請求
デジタル時代で深刻化するヘートスピーチ問題。グローバル企業の社会的責任が追求されている。 ソーシャルメディア大手のMeta(旧フェイスブック)がプラットフォーム上でのヘイトスピーチを抑制せず、ミャンマーの少数民族に対する暴力を悪化させたとして、ロヒンギャ難民がMetaを1500億ドル(約17兆円)の損害賠償を求めて提訴した。 カリフォルニア州の裁判所に提出された訴状によると、 ここから先は「ThinkESG プレミアム」会員限定の コンテンツです。 4つの特典が受けられる「ThinkESG プレミアム会員 ...
IEA: 2021年の新規再エネ発電容量過去最高予測
IEA（国際エネルギー機関）は再生可能エネルギーの世界的成長に関する年次報告書「Renewables 2021」を発表した。 今回の報告書では、IEAは太陽光パネルや風力タービンなどの再生可能エネルギーの発電能力の成長は、世界で今後数年間で加速する予定であり、2021年には新規導入量の過去最高記録を更新する見込みであることを発表した。また、ソーラーパネルや風力タービンを作るための主要材料のコストが上昇しているにもか関わらず、今年の再生可能エネルギーの新規発電容量は290ギガワットに増加し、2026年まで ...
グリーン・アンモニアへの大きな一歩？豪研究チームの画期的発明
オーストラリアの研究チームは、再生可能エネルギーを利用してアンモニアを製造する新しい技術を発明したと発表した。この技術は、従来の化石燃料を利用したアンモニア製造を完全に置き換える可能性があるという。 メルボルンのモナッシュ大学の研究チームによって発見された技術の詳細は、世界的な権威のある科学誌「サイエンス」に掲載された。 この画期的な技術は、 ここから先は「ThinkESG プレミアム」会員限定の コンテンツです。 4つの特典が受けられる「ThinkESG プレミアム会員（1ヶ月定期購読）」の詳細について ...
LDESが世界を救う?再エネ支える「長期エネルギー貯蔵技術」
1. はじめに 現在、日本の2030年度の温室効果ガス削減目標を「2013年度から46％削減し、さらに50％の高みに向け挑戦を続けていく」という「脱炭素社会」の実現に向けて、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの発電量を2030年までに約二倍に増加させる必要があるとされる。しかし再エネの最大の欠点である「不安定性」を乗り越えなければならない。そこで再エネの主力電源化を支える欠かせない技術として「長期エネルギー貯蔵技術：Long-duration Energy Storage（LDES）」の導入が ...
ドイツ：2030年までに石炭ゼロ、再エネ80％、1500万台のEV導入
中道左派、緑の党、経済活動重視の政党によるドイツの次期連立政権は、気候変動政策を大幅に強化し、石炭火力発電の廃止を2038年から2030年に前倒しすることや、再生可能エネルギーの導入を急速に加速させることなどを盛り込んだ新連立条約に合意した。 社会民主党（SPD）、緑の党、自由民主党（FDP）の3党による、いわゆる「信号機連合」が作成したこの条約は、パリ協定で定められた地球温暖化を1.5℃に抑える目標と整合性のある排出削減の道を歩むという、各党の重要な気候変動対策の約束を実現することを目的としている。 ド ...
日本の自動車メーカー、 ゼロエミッション車へシフトできるか？
2035年までに主要市場でゼロエミッション車のみを販売するという国連の気候変動会議COP26で発表されたゼロ・エミッション車声明に、欧米中の自動車メーカーは出揃ったが、日本勢の自動車メーカーは署名しなかった。 モビリティの脱炭素化を進めるためにゼロエミッション車への移行を加速させるように設計された同声明には、33か国政府や各国の州、地域、都市に加え、11社の自動車メーカー、大口投資家など多様なステークホルダーが署名した。 署名に踏み切った11の自動車メーカーの中には米国大手のフォードやジェネラルモーターズ ...