国際エネルギー機関（以下IEA）の最新の報告書によると、クリーンエネルギー技術への投資が化石燃料への支出を大きく上回っている。世界的なエネルギー危機を契機とした安全保障への懸念や物価上昇の懸念などの要因から、よりサステナブルなエネルギー開発を選択する機運が高まっている。
IEAの最新「世界エネルギー投資報告書 (World Energy Investment 2023) 」によると、2023年には全世界で約2.8兆米ドル(約390兆円）のエネルギー投資が予定されており、そのうち1.7兆米ドル（237兆円）以上がクリーンテクノロジー（自然エネルギー、電気自動車、原子力、電力系統、エネルギー貯蔵、効率改善、ヒートポンプ✳︎1 など）に投入されると予想されている。残りの1兆米ドル強は、石炭、ガス、石油に投入される予想だ。
2021年から2023年にかけてのクリーンエネルギーへの投資は、自然エネルギーと電気自動車が牽引する中で24%増加する一方、同時期の化石燃料への投資は15%増加すると予想されている。この増加分の90%以上は先進国と中国の動向によるものだ。日本においても、昨年岸田首相がクリーンエネルギー戦略に関する有識者懇談会で、脱炭素分野で少なくとも10年で150兆円超の投資を官民で進めていく姿勢を示している。(✳︎2 )そのため、クリーンエネルギーへの移行が開発途上国をはじめとした他の地域で促進されない場合、世界のエネルギーに新たな分断線が生じるという深刻なリスクをはらんでいる。
IEA事務局長のファティ・ビロールは、クリーンエネルギー投資の盛り上がりについてこう述べている。
「クリーンエネルギーの盛り上がりは、多くの人が思っている以上に速く進んでいます。これは、投資動向を見ても明らかで、クリーンな技術への投資が化石燃料への支出を大きく引き離しつつあります。今では化石燃料に1ドルが投資されるのに対し、約1.7ドルがクリーンエネルギーに投資されるようになりました。5年前、この比率は1対1でした。その顕著な例が太陽光発電への投資で、石油生産への投資額を初めて追い越す勢いです。」
IEA事務局長ファティ・ビロール
報告書では、低炭素電源は発電部門への投資の90％近くを占めると予想されている。世界のヒートポンプの販売台数は、2021年以降、毎年2桁の伸びを示しており、電気自動車の販売台数は、
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