今日からCO2排出量を大幅に削減したとしても、世界経済は気候変動により2050年までに19％の所得減少に向かうことが、科学誌『ネイチャー』に掲載された新しい研究で明らかになった。
この損害は、地球温暖化を2度に抑えるために必要な緩和コストの6倍に相当する。 ポツダム気候影響研究所（PIK）の科学者は、過去40年間における世界1,600以上の地域の実証データに基づき、気候条件の変化が経済成長とその持続性に及ぼす将来の影響を評価した。
所得の変化は、過去の温室効果ガス排出量に起因するという意味で、気候変動が今後もたらす被害への対策強化なしには避けられない。
「北米やヨーロッパを含む大半の地域で強い所得の減少が予測され、南アジアとアフリカが最も強い影響を受ける。これらは、農業収量、労働生産性、インフラストラクチャーなど、経済成長に関連する様々な側面への気候変動の影響によるものです」と、PIKの科学者であり、この研究の筆頭著者であるマクシミリアン・コッツ氏は言う。
全体として、世界の年間損害額は2050年までに平均38兆ドル（約5900兆円）になると推定されている。これらの損害は主に気温の上昇によるものだが、降雨量の変化や気温の変動によるものもある。暴風雨や山火事など、他の極端な気象現象を考慮すれば、損害額はさらに増加する可能性がある。
米国とEUにも莫大な経済的コスト
分析によれば、気候変動は今後25年以内に、世界中のほとんどすべての国で、ドイツ、フランス、アメリカなどの先進国でも、莫大な経済的損害をもたらす。
これらの短期的な損害は、産業活動による過去の温室効果ガス排出量の結果である。少なくともその一部の損害を回避したいのであれば、さらなる適応努力が必要である。もしそうでなければ、今世紀後半には経済的損失はさらに大きくなり、2100年には世界平均で所得の60％に達するだろう。
「この報告書は、気候を保護することは、そうしないよりもはるかに安上がりであることを明確に示しています。それは、生命や生物多様性の損失といった非経済的な影響を考慮するまでもありません」
研究を率いたPIKの科学者レオニー・ウェンツ氏
最先端の科学
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