2024年の主要ESGテーマ
2024年は、世界的な紛争や国内災害が続き、社会問題解決のための大きな幸運とイノベーションをもたらす辰年への期待に暗雲が立ち込める中、さらなる不安と災難で幕を開けた。この騒動の中、目の肥えた投資家は、より広い市場動向に目を向け、変化し続ける社会的期待やESG関連のメガトレンドに対応できる企業リーダーを見極めるだろう。本記事では、2024年のESG動向を形作るであろう4つの主要なESGトレンドをまとめた。 ESGのG：企業の政治的責任 2024年は世界政治にとって極めて重要な年となる。2024年は、日本、米 ...
2024年新NISA対象のESG投資商品４選
2024年からスタートする新NISA制度。購入した金融商品から得られる利益が非課税になる制度であることから、使わない手はないです。年末年始に資産運用を考えるみなさまのために、新NISA対象のESG投資商品の事例に迫ります。 新NISAとは？ 新NISA制度では非課税投資期間が無期限となり、投資可能額・年間投資上限額の拡大や、つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能になるなど、利便性が大幅に向上します。新NISAでは長期の積立・分散投資に適した投資信託に投資する「つみたて投資枠」の年間投資上限額が従来の3倍の ...
2023年人気ESG記事ランキングTOP5
2023年もThinkESGを読んでいただきありがとうございました。ESGに関する基礎知識、投資ノウハウや最新のESG話題をピックアップいただけるように、今年もたくさんの記事を皆さんにお届けしてきました。この1年間に公開した記事の中で人気の高かった上位５件はこちらで紹介します！ 見逃した記事がある方はこの機会にぜひ読んでみてください。 ５位 海面上昇によりさらに2億4千万人以上が影響を受けることが判明 人為的気候変動は明白であり、1950年代以降、観測された多くの変化は、数十年から数千年にわたり前例のない ...
COP28、石油・ガス・石炭からの段階的な脱却で歴史的合意
2週間にわたる激しい議論と交渉の末、約200カ国の代表が12月13日、国連気候変動会議COP28の最終日に画期的な合意に達し、気候変動の悪影響を緩和するために石油、ガス、石炭の使用を段階的に削減することを誓約した。 アラブ首長国連邦（UAE）のCOP28議長であり、国営石油会社のCEOであるスルタン・アル・ジャベール氏が主宰するこの合意は、12月13日にドバイで最終決定され、国際社会が化石燃料への依存から脱却する決意で一致していることを、世界中の政策立案者や投資家に強いメッセージとして発信した。 サミット ...
【COP28連載⑦】118カ国が2030年までに再エネを3倍に拡大
米国、欧州加盟国、日本を含む118カ国が、2030年までに再生可能エネルギーの容量を世界全体で3倍に拡大し、エネルギー効率の改善率を毎年倍増することを誓約した。この合意は、世界の首脳らがドバイで開催されている第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP28）の3日目に集まった際に発表された。 署名国はまた、再生可能エネルギーとエネルギー効率に関する野心的な国家政策を採択し、この野心を「国が決定する貢献（NDC）」＊に反映させること、都市や州政府と協力すること、主要なツールとエネルギー効率改善に焦点を当 ...
クライメート・ウイークNYC：5つの主要テーマ
9月末に閉幕したクライメート・ウイークNYCは、毎年開催される国連気候変動会議に続く、世界のビジネスリーダーや専門家が脱炭素社会の実現に向けたソリューションを話し合う世界最大級のイベントである。 5日間で400のセッションがNYC内で開催された。企業、大学、国際機関などが主催したイベントでは、議論の中心となった５つの共通のトピックスが共有され、それらの議論を本記事でピックアップする。 5つの主要テーマ 生成AI＋テクノロジー カーボン・データと金融 透明性 ガバナンス パートナーシップ 1. 生成AIは気 ...
セメント製造、CO2削減のために何ができる？
二酸化炭(CO2)素排出量のおよそ7％を占めるセメント生産は、現在最もCO2排出量の多い産業部門のひとつだ。従来のセメントの排出量の約90％は、出来上がったセメント製品のほぼ4分の3の割合を占めるクリンカー（水、砂利、砂を結合させる結合材）の製造によるものである。 通常、クリンカーは石灰石と粘土を回転窯で約1482°C以上に加熱して作られる。クリンカーのCO2排出量の約3分の2は石灰石が加熱される際に、残りは熱を発生させるための燃料の燃焼により放出される。 この問題に対するアプローチとして、①エネルギー効 ...
世界の投資ファンド、運用資産の1.3%がパリ協定に整合
近年資産運用業界では、投資先企業の環境・社会・ガバナンス（ESG）への対応について関心が高まる中、脱炭素社会の実現に向けて低炭素投資への移行は見られるが、運用資産のほとんどがまだパリ協定に沿ったものではないことが最新の調査で明らかになった。 ESGデータプロバイダーであるクラリティAIの新たな分析によると、グローバル投資ファンドの運用資産総額のうち、投資先企業の温室効果ガス（GHG）削減目標がパリ協定の目標＊（地球温暖化を1.75℃以下に抑えると定義）に沿っているのはわずか1.3%に過ぎない。本調査では、 ...
ESGリーダー企業を見極めるために 役員報酬へのESG基準導入から測る
ESG課題の成果が企業の長期的成長を促すという風潮が強まる中で、ESGの実績を役員報酬に反映させる日本企業数が増えている。 役員報酬へのESG基準導入は、各企業のエンゲージメントを見極める一つのポイントにもなる。日本経済新聞社によると、日経500種平均株価の構成企業のうち、2020年3月期の有価証券報告書において役員報酬の評価項目にESG関連を採用するのは1割弱の33社、東証1部で2%の38社だった。 では、ThinkESGの調べで各企業はどのようにESG基準を役員報酬に適用しているのかを見ていきたい。 ...