気候変動
医学誌『ランセット（The Lancet）』に掲載された最新の調査報告書によると、2050年までに推定100億人の人口を養うための持続可能な食料システムにへ転換しても、農業の温室効果ガス排出量を半減させられる一方で、「人類に食料を届ける限り、温室効果ガスの排出を完全にゼロにすることはできない」と結論づけた。＊1
食料生産には避けられない環境コスト
EAT-ランセット委員会（EAT-Lancet Commission）による本報告書は、35か国70名の食料・気候科学者によって作成された国際的研究である。報告書によれば、食料生産はすでに世界の温室効果ガス排出量の約3分の1を占めており、最も持続可能な条件を想定しても、年間約50億トンの二酸化炭素換算の排出が残るとされる。EAT-ランセット委員会共同議長であるヨハン・ロックストローム氏（ポツダム気候影響研究所）は、「人類に食料を供給することは常に生態的なフットプリントを伴う」と述べ、食料部門だけでは排出ゼロは達成できず、他の産業・輸送部門でのより急速な脱炭素化が不可欠であると強調した。
また著者らは、生物多様性、水、土地、栄養汚染などを含む9つの「地球の限界（プラネタリーバウンダリー）※1」全体にわたって食料の影響をマッピングし、食料システムが生物多様性の損失、淡水資源の枯渇、窒素およびリン汚染の最大の要因であり、気候変動にも大きく寄与していると結論づけた。多くの国の気候計画は、農業がネットゼロ排出を超えて進むことを前提としており、他の部門の移行が遅れることを許容しているとロックストローム氏は述べた。「欧州連合はエネルギー転換の道筋を設定しているが、農業を実際にゼロにすることはできないという事実を考慮していない」と彼は述べた。※1「惑星の健康診断、世界は 「危険な新時代 」に突入 | ThinkESG」参照
植物中心の食事への転換
同報告は、2019年に提示された「プラネタリー・ヘルス・ダイエット（Planetary Health Diet）」の更新版を提示している。これは
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