サステナビリティ

デロイトが29か国の経営幹部2,150人超を対象に行った調査で、78%が過去1年にサステナビリティへの投資を5%超増やしたと回答した。77%は、その投資利益率（ROI）が他の投資より高いと評価する。一方、1社あたりの取り組み数は5.0件から3.4件に減った。企業は財務的価値を重視して取り組みを絞り込んでいる。

78%がサステナ投資拡大

世界4大会計事務所（BIG4）の一員であるデロイトが公表した新たな調査によると、大多数の企業が過去1年もサステナビリティの取り組みへの投資を増やし続けた。＊1 投資は以前より焦点を絞った、財務的な動機に基づくものになっている。

報告書によると、投資の増加は、企業が取り組みから大きな財務的価値を得ている中で起きている。経営幹部の4分の3超が、サステナビリティ投資の投資利益率（ROI）は他の事業投資より高いと回答した。同時に、企業は事業の観点からより鋭く見極めるようにもなっており、半数超が、取り組みの候補を評価する際の最も重要な基準に財務的便益を挙げた。

デロイトと市場調査会社KS&Rは、『2026 C-suite Sustainability Report（2026年版 経営層サステナビリティ報告書）』のために調査を実施した。＊2

対象は29か国の2,150人を超えるCレベル（CEOやCFOなど最高責任者クラス）の経営幹部である。業種は幅広く、企業規模は売上高5億米ドル（約791億円）から100億米ドル（約1兆5,800億円）超までに及ぶ。

報告書によると、サステナビリティの取り組みへの投資は、大半の企業で引き続き増えている。回答者の78%が、過去1年にサステナビリティへの投資を5%超増やしたと回答した。この中には、20%以上増やしたとする回答者（ほぼ5分の1にあたる18%）も含まれる。投資を減らしたとの回答はわずか2%だった。

取り組みを絞り込み、財務的便益を重視

投資が増え続ける一方で、報告書は、企業がサステナビリティ投資について、より的を絞った規律ある手法へと大きく転換していることを明らかにした。企業は取り組みをより少数のプロジェクトに集中させ、財務的価値をより重視している。

たとえば、全体としての投資は増えたにもかかわらず、過去1年間に1社あたりが実施した取り組みの平均数は、前年の5.0件から3.4件に減った。

また、回答者の半数をわずかに上回る51%が、取り組みや投資の候補を評価する際に、いまや財務的便益が意思決定を左右する最大の要因になっていると回答した。これに続いたのが、サステナビリティ目標や環境面の成果への影響を挙げた26%である。

77%が「ROIは他の投資より高い」

経営幹部はサステナビリティ投資の財務面を重視していると答える一方で、その投資が目に見える便益と優れたリターンをもたらしていることも示した。たとえば、